省エネがしにくいビルの電気代

ビルのケース紹介

施設名:ビル

15台の場合

節電前電気代:1年間=約500万

設置後の電力削減
1年間=約50万

ビル内の節電といっても賃貸となると、自分の会社で努力しても効果が薄いケースもあります。ここではビルでの省エネ施策について紹介します。

ビルのアイコン

※上記はあくまでも参考例となります。稼働状況や設置状況により効果や工賃は異なりますので、工場などはエアコン5台から2000台以上などございます。



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ビルの省エネは問題山積み

ビルでの省エネ施策工場やスーパー、パチンコ屋など規模はありますが基本的に1~2つのフロアですので、大きな規模のエアコンを数台設置するだけでいいので、コストもそれほどかからないものです。

ですが、ビルはフロアごとに空調設備が必要ですし、貸ビル等はフロアが細かく仕切られているので台数はさらに多くなります。電気代の総額に対する空調設備の割合が約48%ですので、省エネとなると、やはりエアコン等の消費電力を抑えることです。

ビルといっても自社ビル、貸ビルがあり、貸ビルでも使用した電気料金をビルのオーナーに支払うタイプとテナントに入っている会社が電気会社と直接契約しているケースがあります。省エネしようと思ってもオーナーの考え、テナントの会社側の考えのみでできないのがネックになります。

・消費電力の内訳

空調設備 48% 照明設備 24%
OA機器 16% エレベーター等 5%
その他 7%

ビルのタイプと節電について

自社ビル

自社ビルはビル内すべてが自分の会社というタイプで、他の会社が賃貸(テナント)として入っているわけではありません。そのため、ビル内すべての電気代を支払う必要があるので、高額の電気代がかかってしまいます。ビル内全体での省エネ対策が必要となります。

貸ビル(電気代はオーナーから請求)

自社ビル以外はほとんどが各テナントに電気メーターをつけて、賃貸している会社にオーナーが使用料を請求するタイプです。電気会社への電気代の支払いはビルオーナーがおこないます。エレベーターなどの共有部分に関する電気代に関しては共益費として請求するか、+αの電気代として請求するかはオーナー次第です。

オーナー側からすると、テナントで使用した電気代に関してはいいですが、共有部分の節電が必要で、各店舗に働きかけをしなければいけません。逆にテナントで入っている会社側からすれば、共有部分の請求が大きな負担になってしまう事もありますし、賃貸物件であるため、節電対策も限られてしまうのがネックです。

貸ビル(電気代個別契約)

貸ビルだと、共有部分に関しても電気代もしくは共益費としてビルオーナーに支払わなければいけません。ただ、貸ビルのタイプにはテナントでも直接電気会社と契約するケースもあります。これは、共有部分、他のフロア、テナントなどと明確に区分(隔壁)されている場合に限ります。これだと共有部分の電気代としては支払う必要はなくなりますが、その分基本料金等もかかってきます。省エネ対策しやすいですが、大幅な改修というわけにはいかないでしょう。

ビルの効果的な省エネ対策は?

ブラインドやカーテンで直射日光を防ぐ

室温が上がれば、それだけエアコンの設定温度に達するまでの時間が長くなり、消費電力は大きくなります。特に夏の紫外線が強い時などは顕著です。そのためブラインドやカーテンなどで直射日光を防ぐことでエアコンの高速運転時間を短縮できます。

クールビズや扇風機を併用し室温調整

室温を1~2℃上げるだけで約10%の節電になります。とはいえ、OA機器などの熱で室温が上がりやすいビルでは、スタッフの仕事の効率にも影響しかねません。そのため、クールビズなどで服装を調整したり、扇風機やサーキュレータの併用で体感温度を下げることがオススメ。ただ書類などがある会社では風量調整も重要です。

フィルター清掃

賃貸ビルだと、勝手にエアコンを買い換えするわけにはいきません。そのためエアコン本体の性能を高める手段は限られてしまいます。できることといえばフィルターを常にきれいに保つということでしょう。それだけでも数%は省エネになるでしょう。

ビルに有効な節電対策とその効果

エアコン15台、空調設備48%、節電前の年間電気料金500万円。節電対策を全く使用しない状態と比較。

※あくまで目安であり、全ての対策を試みたからと言って合算額が削除できるわけではありません。

◎今すぐ始められる節電対策

対策 エアコンの設定温度調整
(1~2℃上げる)
省エネ率 約5~10% 年間削除見込 ¥120,000~¥240,000
対策 扇風機やサーキュレータの併用 省エネ率 約5~10% 年間削除見込 ¥120,000~¥240,000
対策 クールビズ
(室温を1~2℃上げる)
省エネ率 約5~10% 年間削除見込 ¥120,000~¥240,000
対策 ブラインドやカーテン使用 省エネ率 約5~20% 年間削除見込 ¥120,000~¥480,000
対策 フィルター清掃 省エネ率 約2~5% 年間削除見込 ¥48,000~¥120,000
対策 室外機の風通しをよくする
(※)
省エネ率 約5~6% 年間削除見込 ¥155,000~¥186,000
対策 室外機に日よけを設置 省エネ率 約2~4% 年間削除見込 ¥48,000~¥96,000
対策 室外機の風通しをよくする 省エネ率 約5~6% 年間削除見込 ¥120,000~¥144,000

コストをかけて節電対策(エアコン15台分)

対策について新品に買い換え
コスト 750万~1950万円 持続性(※) 約15年
省エネ率 30%~50% 年間削除見込 72万~120万円
対策について中古に買い換え
コスト 300万~450万円 持続性(※) 0~5年
省エネ率 不明 年間削除見込 不明
対策について修理・部品交換
コスト 30万~450万円 持続性(※) ~数年
省エネ率 0~20% 年間削除見込 0~48万円
対策についてコンプレッサー内の補修(エネデュース)節電NO.1
コスト 約75万円 持続性(※) 約5年
省エネ率 約20% 年間削除見込 50万円

詳細はこちら>>コンプレッサー内の補修についてもっと詳しく見るならコチラ

対策についてエアコンクリーニング
コスト 30万~150万円 持続性(※) 1~2年
省エネ率 6%~10% 年間削除見込 14万~24万円

※)持続性は使用頻度によっても異なります。



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ビルの省エネ対策まとめ

本社ビルであれば、設定温度を下げたり、エレベーターは極力使用しない、照明も減らすなど会社の目標として節電を促すこともできるでしょう。ただ、貸ビルの場合、ビルオーナーからすれば、共有部分に関しては節電をお願いする程度で、義務付ける、徹底させるというわけにはなかなかいきません。

逆にテナントに入っている会社側からすれば、いくら自分の会社が節電をしても共有部分の電気代が高く請求されてしまえば、意味がありません。そのためビルの省エネ対策はなかなか難しいところがあり、電気代の支払いに関してのトラブルが結構あるのです。

ビルオーナーとしては、ビル全体での節電を呼び掛けテナント全体の啓発を促し、少しでも省エネになるようにしましょう。会社側からすれば、ビルオーナーと共有部分に関して明確な契約を交わし、事務所内では出来る限りの節電を心がけましょう。